本当にリノベーションで大丈夫？

好立地の土地は、売りに出される土地も少なかったり、費用面からみても高コストだったりします。
例）土地代2000万円＋新築建物2700万円(諸費用込)＝4700万円

一方、中古物件では好立地の物件でも、建物の築年数によりますが、上記の金額より低い価格で購入できるはずです。
例）中古物件（土地＋建物）2500～3000万円

今回はリノベーションをした場合での比較なので、この中古物件の価格にリノベーションの代金が加算されることになります。
キッチン、ユニットバス、トイレなどを交換した場合は、グレードにもよりますが200～300万円くらいが相場です。
後述しますが、省エネ性や耐震性さらにデザインを変更していくと1000万円以上のコストとなります。
そうすると、3500～4000万円がリノベーションした自宅を手に入れる費用となります。

同規模であればコストを抑えられ、同予算であれば新築よりも広い住まいが選べるはずです。

新築住宅は、断熱性能や気密性能は大きく向上しており、昔の住宅に比べると快適性は格段によくなっています。
更に、今後の新築建物は省エネ基準への適合が義務化されるので益々省エネ性能は向上していくことになります。

中古物件はというと、断熱性は圧倒的に低く建築年代によっては断熱材が未使用なこともあります。
最新の住宅並みの省エネ性能にするなら、かなりの大規模工事が必要になってきます。
つくり方の問題で、性能アップには限度があるケースも多いので注意が必要です。

新築住宅においても耐震性を選択する時代です。

現行法規の耐震基準（新耐震基準：1981年改正以降）は、震度６強～７程度の地震で倒壊（崩れ落ちない）
ように設定されています。
倒壊しないだけで、その後に継続して使用できるかまでは加味されていません。
それを補う形で規定された尺度が、住宅性能評価制度によって規定された耐震等級です。2023年現在、ランク
は３段階になっており現行法規の基準を耐震等級１とし、等級２で１の1.25倍、等級３で１の1.5倍の建物強度と
なるように定義されています。

その他にも免振システムや制振システムを導入し、地震に備えることも可能となっています。

一方、中古物件では新耐震基準で建築されていても、築年数の経過と共に構造耐力が減少していることが多い
ので補強が必要になってきます。
また、旧耐震基準で建てられていて耐震性が元々低い場合もあるため注意が必要です。
新築建物と同様に免振や制振システムを導入することも可能ですが、元の構造に強度が不足している場合は、
そこからの補修がいるためコストが増していくことになります。

少し前までは、住宅の寿命は30年前後とされていました。
全国でもっとも多い木造住宅を、平均３０年程度で建て替えているケースが多いことが寿命３０年とされた原因です。

そもそも日本の住宅寿命が短いのは、戦後から高度成長期にかけて住宅の質より量を求めた結果です。
量より質を求め始めた近代において新築住宅の寿命が延びていくことは間違いありません。

中古物件においては、築30年前後の住宅をリノベーションするのか、築10年程度の住宅にするのか、
またコストをどの程度かけるかによって大幅に変わってきます。

ライフスタイルの変化や設備環境の老朽化に伴って、その都度適したリノベーションをするか
どこかで建替えるのか、はたまた売却して新たな住まいを求めるのか。

リノベーションを検討する場合は、新築住宅を検討するよりもっと細かいライフプランを組む必要性があるでしょう。